労働安全衛生

すべての従業員が安全・安心に、そして快適に、気持ちよく働くことができるように、入社時に安全衛生の基本に関する教育を実施し、一人ひとりの労働安全衛生に対する意識を高めています。定期的に作業環境測定（騒音、粉じん、有機溶剤、熱中症指数）を各サイトの特性に合わせて実施し、職場環境の快適さを維持するように努めています。また、「全国安全週間」や「全国労働衛生週間」には、安全標語の社内募集や産業医による研修、警察署長の安全講演会などを通じ、安全衛生への意識づけ行っています。

保安防災への取り組み

各サイトでは、地震による有害物流出、設備の転倒や工場出火などの様々な緊急事態を想定して、被災時の行動指針を制定し、緊急事態対応訓練や従業員教育などを定期的に実施しています。

• 地震発生時の対応に関する行動指針
  大地震に備え、『地震発生時の対応に関する行動指針』を全従業員に周知し、災害発生時の基本方針や行動基準を徹底しています。各サイトでは独自に、より具体的な防災マニュアルを作成し、所員全員に緊急時の行動基準を指導しています。
• 安否確認システム
  緊急時に備え、事業継続計画（BCP）の一環として、国内グループ会社を含む全従業員の安否を迅速・正確に確認できる安否確認システムを導入し、定期的に運用訓練を実施しています。
• 初動対応チェックリスト
  大規模災害の発生時における来訪者や従業員の安全および会社設備の保全に係る適切かつ迅速な初動対応のために『初動対応チェックリスト』を作成し、実施運用を行っています。

労働災害を防止するための活動

社内講師が法令で定められた安全教育（職長教育、低圧電気、自由研削砥石、石綿作業、フルハーネス）と、危険意識の向上を図るための安全体感道場を実施しています。さらに、従業員と協力会社が一体となり安全大会、災害防止協議会を定期開催し、労働災害を防止するための活動を行っています。

防災訓練

災害・緊急時への備え

本社、事業所、支店・営業所の各拠点に防災用ヘルメットを配備し、地震や火災などの発生時に速やかに着用できるよう、机の横のフックなどに個人で保管しています。応接室にも来客用のヘルメットを常備し、非常時に備えています。また、AEDも全拠点に設置し、従業員や来訪者、地域の方々の万一の事態に対応できる体制を整えています。支店では「全国安全週間」にあわせてAED の操作教育を実施し、本社では地域の消防署と連携した救急救命訓練を定期的に行うなど、迅速かつ適切な対応が可能となるよう取り組んでいます。

健康情報の発信と熱中症対策による職場環境の改善